「毎月かかる割箸・コースター・おしぼりの費用、ゼロにできるとしたら?」
「まさか」と思ったあなたにこそ、聞いてほしい内容です。
消耗品コストを削減して浮いたお金をどう使うか。
さらに、AIを使ってスタッフ教育のコストと手間も同時に減らす。
飲食店経営者が今すぐ動ける「コスト削減の二刀流」を、1時間で丸ごとお届けします。

| 開催日時 | 2026年6月25日(木)10:00〜11:00 |
| 実施方法 | オンライン(Google Meet) |
| 参加費 | 無料 |
| 対象 | 飲食店の経営者・オーナー、店長・マネージャー、飲食チェーンの本部担当者 |
| 主催 | 株式会社SKP企画 |
| 共催 | プレシャスデイズ株式会社 |
| プログラム |
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開催の背景
飲食店経営において、「コスト削減」は永遠のテーマです。
しかし、多くの経営者が見落としているコスト削減のポイントがあります。
それが、毎日何気なく使っている「消耗品」です。
割箸・コースター・使い捨ておしぼり – これらの年間仕入れコストを正確に把握している経営者は、実はほとんどいません。
そして、ある仕組みを活用することで、これらの消耗品を無償で手に入れられる可能性があるとしたら、どうでしょうか。
さらに、飲食業界が慢性的に抱えるもう一つの課題が「人材育成」です。
新人スタッフの教育にかける時間・コスト、そしてベテランが辞めたときの技術・知識の喪失 – これらもAIを使えば、大幅に効率化できます。
本セミナーでは、消耗品コストの削減とAIによる教育コストの削減という、飲食店経営に直結する「コスト削減の二刀流」を、実演デモを交えながら1時間でお伝えします。
このような方にオススメ
■ 消耗品の仕入れコストを少しでも下げたい方
割箸・コースター・おしぼりなど、毎月当たり前のように発注している消耗品。その年間コストを可視化し、削減する具体的な方法をお伝えします。
■ 新人スタッフの育成に時間とコストがかかりすぎている方
OJT担当者の負担、マニュアル整備の工数、何度教えても定着しない悩み——AIを使った教材・テスト自動作成で、育成コストを大幅に削減できます。
■ ベテランスタッフの退職・技術継承に不安を感じている方
「あの人しかわからない」レシピ・接客ノウハウ・オペレーション。AIで社内ナレッジを整理・共有し、属人化から脱却する方法を実演します。
■ 経営コストを下げて、利益率を改善したい方
値上げに頼らず、コスト構造から利益率を改善するアプローチを、消耗品×AI活用の両面からお伝えします。
■ AIに興味はあるが、飲食業への活用イメージが湧かない方
製造業やオフィスワークの話ではありません。飲食店の現場に特化したAI活用事例を、実演デモで体感してください。
このセミナーで得られること
① 消耗品の年間コストを「見える化」する視点を持つ
割箸・コースター・おしぼりの仕入れコストを年間で試算。「こんなにかかっていたのか」という気づきが、行動の第一歩になります。
② 消耗品を無償で調達できる仕組みの全容を知る
なぜ無償提供が可能なのか、その仕組みと条件を具体的に解説。「うちでも使えるかどうか」をセミナー中に判断できます。
③ 浮いたコストの使い道を設計する
削減できたコストを、採用・設備・販促のどこに再投資すべきか。経営判断に役立つ考え方をお伝えします。
④ AIで新人育成を自動化する方法を体得する
業務マニュアルを読み込ませるだけで、教材とテスト問題が自動生成。教育担当者の工数を減らしながら、スタッフの定着率を高める方法を実演します。
⑤ 社内ナレッジをAIで共有・継承する仕組みを手に入れる
ベテランの経験・レシピ・オペレーションをAIが学習し、新人でも即座に引き出せる環境を構築する具体的なステップをお持ち帰りください。
講師紹介
万年 芳昭 (Mannen Yoshiaki)
株式会社SKP企画 代表取締役
2026年に創業し、地域店舗と地域企業をつなぎ、消費者が得をする地域循環型の仕組みづくりに取り組むソーシャルビジネス事業者。
広告・印刷物事業を基盤に、地域店舗のコスト削減と、地域企業の社会貢献を“地域で見える形”に変える仕組みを構築し、「店舗の負担を減らしながら、地域企業は地域に貢献でき、消費者はメリットを受け取れる」という三方よしの循環モデルを推進している。
社会課題をビジネスで解決することに強い情熱を持ち、地域に小さな経済循環を生み出すことで、持続可能な地域の未来を実装することを目指して活動している。
増山 順一(MASUYAMA JUNICHI)
プレシャスデイズ株式会社 代表取締役
2010年10月に同社を設立。現在の生成AIの基礎技術となる機械学習(マシンラーニング)を活用した訪日観光客向けマーケティング支援事業を展開。
2022年12月のChatGPT登場のタイミングから法人向けAI活用研修事業を手がけ、大手企業から従業員数30名未満の中小企業まで、数多くの企業のAI活用支援を行っている。